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温泉をめぐる法律問題 ~温泉は誰のもの?~

2014.02.13

こんにちは。弁護士の高橋里沙です。

先週の土日に家族で温泉旅行に行ってきました。

今回は少し奮発して,露天風呂の付いたお部屋に宿泊しました。

温泉→飲む→温泉→食べる→温泉→寝る→温泉・・・という具合に,ここぞとばかりに温泉につかり,至福の時間を過ごしました。

日々案件のことで悩みはつきませんが,たまには頭を空っぽにしてお酒を飲みながら温泉に入るのもいいものだなぁと,リフレッシュして帰ってきたのでした。

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温泉は誰のもの?

このように日本人ならみんな大好きな温泉。

では,温泉は一体誰のものなのでしょうか。

温泉には,慣習上「温泉権(源泉権)」という権利が認められています。

この「温泉権」とは,入浴,療養などのために,地下から湧出する温泉を利用する慣習法上の物権的権利をいいます。

民法の原則に立ち返れば,温泉とは地下水の一種なので,それが湧き出る土地の所有者に温泉の権利が帰属することになるはずです。

しかし,温泉とは湧き出る土地の一部というにとどまらず,それのみで高度の経済的価値を有するものですので,慣習上,その土地の所有権とは別個独立の権利として取引の対象とされてきました。

この点,温泉権は物権か債権かという法律的な議論がありますが,これについて裁判例は「物権的権利」であるなどとして,物権として扱う傾向が強いといえます。

このように,温泉権が土地の所有権とは別個独立の権利として扱われる結果,その温泉が人工掘削泉で,温泉掘削者と地盤所有権者が異なる場合,両者の関係が問題となってきます。

これまでの裁判例によれば,「対抗要件さえ備えれば,温泉権者はその権利を地盤所有権者に対して対抗することができる」とされています。

対抗要件として認められた手続方式もしくは明認行為には,①保健所備付の温泉台帳へ登録,②温泉擁護建物の保存登記,③泉源地ないし採湯施設に自己の指名を施す明認行為,④引湯施設等の設置などがあります。

温泉権者や地盤所有権者の方で,自分の権利が侵害されているかも・・・?等と思われた方は,ぜひお気軽にご相談下さい。

ためになったワン